カードローンの審査を通すコツ。これをやればカードローンの審査は通る!?

急な出費でお金が必要になった時でも頼りになるのが、カードローンです。大手消費者金融などが提供しているカードローンは、申し込みから融資まで最短数時間ほどで手続きを行ってくれるところもあります。

誰でも気軽に借入できるイメージがあるカードローンですが、利用するためには必ず審査に通過しなければなりません。

Woman
「収入が低いからカードローン審査に通過できないかもしれない。」
「他にローンの借入があったら融資を受けるのは無理なの?」

と不安になる人もいるでしょう。

また「審査に落ちたんだけど、理由が分からない。別のカードローンでまた審査落ちするのが不安」という人もいますよね。

そこで今回は、カードローンの審査ではどのようなことを確認されているのか、カードローンの審査を通すコツについて詳しく説明していきます。

カードローンの審査を通すコツ!おさえるべき7つのポイント!

現在、消費者金融や銀行をはじめとするさまざまな業者が、カードローン商品を取り扱っています。

しかし、ほとんどのカードローンが詳細な審査基準を公開していません。そのため、実際に審査に通過するための基準を知ることは、ほぼ不可能です。

これまで審査に通過してきた人や審査落ちした人の傾向から、審査に通過するためのポイントをある程度推測することができます。

カードローンによっても審査基準は異なりますが、どのカードローンを利用するとしても以下の7つのポイントは必ずおさえておきましょう。

  • 安定した収入を得ていること
  • 希望融資額は最小限にすること
  • 他社からの借り入れはできる限り返済しておくこと
  • 申し込みをするカードローンは1社に絞ること
  • 収入証明書をできる限り提出すること
  • 成約率が高いカードローンを選ぶこと
  • 在籍確認がとれる状態にしておくこと

それでは次項より、それぞれのポイントについて詳しく説明していきます。

安定した収入を得ていること

カードローンの審査に通過するためには、「安定した収入があること」が前提となります。

銀行カードローンなどの中には、専業主婦でも配偶者に安定した収入があれば審査に通過できるものもあるでしょう。

しかし基本的にカードローンで借入をするのであれば、「返済していくことが条件」です。そのためカードローンを利用するなら、安定した収入があることが条件になります。

カードローンの利用条件「安定した収入」の定義とは?

カードローン側が条件としている「安定した収入」とは、定期的に同額程度の収入が入ってくるということです。

つまり、毎月20万円の給与を受け取っている人は「安定した収入がある」と判断されるでしょう。逆に日雇いバイトがおもな収入源となっていて、月によって収入が不安定になってしまう人は「安定した収入がある」とはいえません。

アルバイトやパートなどの非正規雇用者で月収が少額でも、収入が安定していれば審査に通過できる可能性はあるのです。

ただし年収の基準などは、カードローンによってもそれぞれに違いがあります。「アルバイト・パートOK」などの記載があるところは、比較的年収の基準が低い可能性があります。

また収入だけではなく、勤務年数が長いことなども「長期的に安定した収入を得ている」と判断される材料になるでしょう。

希望融資額は最小限にすること

審査に通過したいと考えるのであれば、希望融資額は最小限におさえて申告するようにしましょう。

各カードローンの公式サイトなどを見てみると、「最高利用限度額500万円」や「極度額800万円」など高額表記が目立ちます。

しかし、年収300万円の人が「借入希望額300万円」と出しても、希望通りの金額で融資を受けることはほぼ不可能です。融資額は、「利用者が無理なく返済できる」とカードローン側が判断した金額までしか設定されることはないためです。

希望借入額が高いほど貸し倒れのリスクは高くなる

希望借入額が高ければ高いほど、お金を貸す側であるカードローン会社は貸し倒れのリスクが高まります。

年収300万円の人に10万円貸すのと、300万円貸すのでは返済金を回収できる可能性に違いが生じますよね。貸す金額が高くなればその分返済期間も長くなり、貸し倒れのリスクは高くなってしまうのです。

そのため貸し倒れのリスクが高まるような取引であれば、必然的に審査は厳しくなります。

取引実績のない新規契約時はまずは審査に通過することを目標とし、希望借入額は最小限の数字で申告しましょう。

取引実績が積まれれば増額申請も可能

たとえ最初に設定された借入限度額が低めであっても、その後借入限度額が変わらない訳ではありません。審査通過後にカードローン側との取引実績が積まれていけば、借入限度額の増額を行うこともできます。

増額するためには増額審査に通過する必要がありますが、優良な取引実績が積まれていれば審査に通過できる可能性も高くなるでしょう。

カードローンの限度額を増やしたいという人は、ある程度の実績を積んで、増額を狙うことをおすすめします。

他社からの借り入れはできる限り返済しておくこと

カードローンでは、他社からの借入状況についても審査の段階で確認を行なっています。

たとえ収入が安定していても、他社からの借入が多い場合には毎月の返済額も多いと判断されるでしょう。その結果、「返済能力がない」と判断されて審査に落ちてしまう可能性があるのです。

他社からの借入記録は個人信用情報で確認されている

カードローンの審査では他社からの借入状況をチェックしていますが、これは「個人信用情報」というものをもとに確認されています。

個人信用情報とは、カードローンやクレジットカードのキャッシング、自動車ローンや教育ローンなど企業とのお金の貸し借りを記録した情報です。金融機関が共通して閲覧することができるため、現在の借入状況を申込者が隠すことはできませ

収入に対する返済負担の比率が35%〜40%を超えると「返済能力がない」と判断されることが多くなります。

つまり年収300万円が年間105〜120万円ほどを返済金に当てていると、「これ以上借入しても返済できない」と判断されてしまう可能性が高いのです。

貸金業者に適用されている総量規制

また大手消費者金融や信販会社のキャッシングを利用している場合には、「総量規制」も意識しなければなりません。

総量規制とは、大手消費者金融や信販会社のキャッシングに適用されている「貸金業法」という法律の中の規制の1つです。簡単にいえば、「総量規制の対象となっている業者全体で年収の3分の1以上の金額を貸してはいけない」という規制になっています。

たとえば、年収240万円の人が総量規制の対象となっている業者で借入できるのは、法律上年収の3分の1にあたる80万円までです。すでにカードローンで50万円の借入があれば、他のカードローンに申し込みをして借りられるのは30万円までとなります。

また総量規制ギリギリまで借入している人の場合、総量規制を超えてしまう危険性があるため審査に落ちてしまう可能性が高くなるのです。

このようなことからも、他社からの借入はできるだけ返済してからカードローンの申し込みを行うようにしましょう。

優良な取引実績があること

先ほど説明した「個人信用情報」では、現在の借入状況の他に過去の返済状況も確認されています。過去に借入をしたローンやキャッシングがしっかり返済されていたかを、審査にて確認しているのです。

万が一、返済の遅れや取引中に何かしらのトラブルがあったことが記録されている場合、審査に通過することは難しくなるでしょう。

また「信用事故」と呼ばれるものが記録されている場合には、ほぼ100%の確率で審査に通過することができなくなります。

信用事故の記録があると審査に通過できない

信用事故とは企業とのお金の貸し借り取引の中で、何かしらのトラブルを起こした時に記録されるものです。信用事故が記録されてしまう事例には、以下のようなものがあります。

  • 60日以上など長期延滞を起こしたことがある
  • 債務整理を行なったことがある
  • 何かしらのトラブルで強制的に解約させられたことがある

過去にこのような経験をした人は、信用事故記録がついているため審査に通過できない可能性があるのです。

ただし信用事故の記録は、基本的に5年〜10年ほどで履歴がクリアになるので、トラブル後にしっかり対応していれば、永久に記録が残ることはありません。

信用事故記録がある人は情報開示請求がおすすめ

信用事故を過去に起こした経験のある人は、個人信用情報を保管している信用情報機関に「情報開示請求」を行ってみるとよいでしょう。

国内の信用情報機関には「CIC」「JICC(日本信用情報機構)」「全銀協(全国銀行個人信用情報センター)」という3つの機関があります。

有料にはなりますが、どの機関も情報の開示を求めることができ、自分の信用事故記録があとどれくらい残るのかを確認することができるでしょう。

信用事故を起こした疑いのある人も、一度情報開示請求を行ない、信用事故の記録がついているか確認してみることをおすすめします。

申し込みをするカードローンは1社に絞ること

カードローンの審査に確実に通過したいからという理由で、複数のカードローンに一気に申し込みをするという人もいます。

一見、複数に申し込みをすれば、審査通過の自信のない人でも1社くらいは審査通過できるように思えます。

しかし、一度に複数のカードローンに申し込みをすることは、逆に審査通過の可能性を狭めてしまうのです。これはカードローンの申し込み記録も「個人信用情報」にしっかり記録されているためです。

申し込み記録は6ヶ月ほど残る

業者からお金を借りた記録や返済の記録が残る個人信用情報ですが、審査通過に関係なく「申し込みをした」ことも記録されます。

申し込みの記録はおよそ6ヶ月ほど残ることになりますので、その間に複数の業者に申し込みをすれば、審査の段階でチェックされることになるのです。

短期間で複数のカードローンに申し込みをしていれば「お金に困っている」と見られてしまい、結果的に「返済能力に不安がある」と判断されかねません。

一度に申し込みをするのは1社に絞るようにし、他のカードローンへの申し込みは期間をあけて行うことがおすすめです。

収入証明書をできる限り提出すること

「最短即日融資可能」などの記載がある大手消費者金融は、申し込み時に提出する書類は「本人確認書類だけでOK」としているところも多いでしょう。

実際にアコム・プロミス・アイフルなどでは、以下のような条件を満たしていない限り基本的に収入証明書類の提出を求められることはありません。

  • 申し込みするカードローンの希望借入額が50万円を超える場合
  • 申し込みするカードローンの借入希望額と他の貸金業者からの借入額の合計が100万円を超える場合

しかし、これ以外の場合でもカードローン側が必要と判断した場合には、収入証明書の提出が求められることもあります。収入証明書は確実に収入を証明するための公的な書類ですので、返済能力を裏付ける効果もあるのです。

確実に審査に通過したいのであれば、本人確認書類のみでOKな場合でも収入証明書を準備しておくとよいでしょう。

収入証明書として認められているもの

カードローンによっても収入証明書として認められているものは異なりますが、一般的には以下のようなものがあります。

  • 源泉徴収票
  • 確定申告書
  • 給与明細書
  • 納税証明書

など。

いずれも最新のものの提出が必要になり、給与明細書の場合には直近2ヶ月分程度請求されることが多くなるでしょう。詳しくは、申し込みをするカードローンの公式サイトにて確認してください。

成約率が高いカードローンを選ぶこと

確実にカードローン審査に通過したいのであれば、比較的審査難易度の低めなカードローンに申し込みをしたいものです。

しかしほとんどのカードローンでは、審査基準を公開していないため審査難易度がわかりにくくなっています。そこで確認したいのが、カードローンの成約率です。

カードローンの中には、成約率を公表している企業も存在します。「成約率が高い=審査通過率が高い」と判断できますので、審査通過率の高いカードローンを見極めることができるのです。

アコム・アイフル・プロミスなどは審査通過率を公開しており、いずれも40%以上の高い審査通過率を誇っています。

反対に銀行カードローンでは、成約率を公開しているところがほぼないので、審査通過率は決して高くないということが推測できます。

在籍確認がとれる状態にしておくこと

カードローンの審査の最終段階では、在籍確認を行います。在籍確認とは、申込者が申告した勤務地に本当に在籍しているかどうかを確認するためのものです。

在籍確認は以下のいずれかの方法を用いて行われることが多くなっています。

電話での在籍確認

カードローンの在籍確認で一番多い方法が、電話での在籍確認です。申し込み時に申告した勤務先の電話番号に電話をして、在籍確認を行います。

具体的には「鈴木(個人名)と申しますが、〇〇さん(申込者名)はいますか?」という風に電話をかけてきます。在籍確認の電話で、本人以外にカードローンの名称を出すことはありません。

電話に本人が出れば在籍確認は完了しますが、本人が不在の場合でも在籍さえ確認できれば完了させることはできます。本人不在で在籍確認を完了させるためには、電話対応者に申込者の在籍を証明してもらう必要があります。

たとえば「〇〇は、ただ今外出中です。」とか「本日はお休みしています。」とか、勤務先に在籍していることがわかる回答が得られれば在籍確認は完了します。

しかし、「そんな人はこの会社にいません。」「先月退職しました。」などと答えられてしまえば、在籍確認が完了せず最悪の場合審査に通過できません。

在籍確認を完了させるためには、電話対応者の協力が必要不可欠です。しっかり対応してもらえるように、事前に在籍確認の電話が来ることを伝えておくことをおすすめします。

「カードローンに申し込みをした」といいにくい場合には、「クレジットカードの入会申し込みをしたので在籍確認の電話がくる」と伝えておくとよいでしょう。

書類での在籍確認

カードローンによっては、電話ではなく書類にて在籍確認を行うところもあります。

書類での在籍確認とは、社会保険証や社員証などを確認して申告した勤務先で働いているかどうかを確認する方法です。提出する書類は有効期限内のものに限られますが、書類での在籍確認は勤務先に電話が行く心配がありません。

「カードローン会社が勤務先に電話するのが嫌」という人は、事前に在籍確認の方法をカードローン側に確認しておきましょう。

まとめ

今回は、カードローンの審査を通すコツについて紹介してきました。

カードローンの審査に通過できるかどうかは、年収だけで決まる訳ではなく、申込者のさまざまな情報をチェックされます。そのためカードローンの審査に確実に通過するためには、ある程度は事前の準備が必要になるでしょう。

今回紹介したポイントをしっかりおさえて、カードローンの審査に臨みましょう。

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